ご挨拶

戦後の人的交流にウエイトをおいたアメリカの援助、なかでもフルブライト基金は、教育・研究を通じわが国の医学・医療の発展に大きく寄与し、いまなお高く評価されています。当財団は、両国間の医学・医療の交流を目的とし、そのフルブライト基金の日本版を目指して、1988年厚生省の認可により設立されました。2000年11月寄附行為（定款）の改正を経て、活動範囲は北米に限らず広く全世界とし、医学医療交流や教育に関するセミナー・研究会への助成等がより活発に実施できるようになり、2012年8月には公益財団法人として新たな活動の基盤が担保されました。当財団の主たる事業は医学・看護その他医療従事者のための国際交流支援であり、現在までに600名を超える方々の留学助成を行い、アメリカ合衆国やカナダの北米を中心に、欧州、アジア圏にも留学助成を行ってきました。当財団の助成を受けた方々の留学先での活動はもとより、帰国後の活躍も高く評価されており、今後とも当財団は、留学助成に努力して参る所存であります。

ひるがえって現在は、社会・経済や自然環境のみならず、保健・医療・教育等、我々を取り巻く環境の変化は早く、極めて厳しい状況にあります。しかし、いかなる時代にあっても、医学・医療並びにその教育に対しては、確固たる信念をもって、その向上に努めていかなければなりません。

近年の医学教育では、卒前、卒後教育に著しい変革があります。その基本理念は、教員、医師中心から、学習者中心の教育、患者中心の医療への転換です。具体的には、卒前教育は講義中心から問題基盤型学習へ、臨床実習は見学型から参加型へ、そして臨床実習開始前での基本的臨床能力評価の共用試験、（標準）模擬患者（SP）の育成・普及、卒後の研修の必修化と、それに伴うマッチング制度の導入、専門医教育制度の見直し等が挙げられます。これらの変革の多くは北米での新しい医学教育法が参考にされています。その意味から、当財団の助成により特に北米で研修した方々が、かの地で実体験した医学教育や医療を本邦に導入し、わが国の医学教育、ひいては医療の改善に大いに貢献して頂きたいと希望するものであります。一方、半世紀にわたり国民皆保険制度を維持してきた日本、世界に先駆けて高齢化社会に突入した日本の医療に対する世界の関心は高いといえ、当財団は、公益財団法人として、日本の医学医療に世界貢献の場を与える役割も果たす必要があると考えます。

ご存じのように本財団の事業は、各位の絶大なご厚情・ご協力に支えられており、皆様のご支援なくしては、所期の目的を達成することはできません。2012年8月に公益財団法人に移行致しましたので、当財団へのご寄附及び賛助会費に対しては税の優遇措置（いわゆる免税）が講じられます。 なにとぞ格段のお力添えを賜りますようお願い申し上げ、ご挨拶とさせていただきます。

公益財団法人日米医学医療交流財団
会　長　清水　一功
理事長　三浦　公嗣